この度は、「ECO SEED 10周年」、誠におめでとうございます。10年間、休むことなく、継続して取材、執筆されてこられたことで無事に10周年を迎えられたと思います。私の会社も2014年（12年前）に設立をして、地歴調査（フェーズ１調査）に特化しつつ、土壌調査・対策業界の幅広い方々とECO SEEDとともに歩んできました。本業界に限らず、全世界ではその間、新型コロナウイルス感染症による経済活動の...

◆確立したPFASの土壌・地下水対策技術等を基盤に◆土壌・地下水汚染調査や対策で数多くの実績を持ち、事業者や土地所有者の情報発表や地域のリスクコミュニケーションも支えてきた国際航業株式会社（）は、近年社会的関心が高まり続けている有機フッ素化合物（PFAS）についても土壌・地下水の中での挙動特性に関する研究を深め、「電気発熱法を用いた熱活性過硫酸法」や「アルカリ水等を用いた注水・揚水法」（原位置土壌...

◆公表義務はないが積極的に自主公表、住民説明会などを展開◆◆自治体の環境調査で顕在したものではなく自主調査である点◆筆者（エコビジネスライター・名古屋悟）は20数年、土壌・地下水汚染に関連した取材をしていますが、株式会社ＤＩＣ（東京都中央区日本橋3-7-20、池田尚志代表取締役社長執行役員）が2026年2月17日、石川県白山市内の北陸工場（石川県白山市湊町ソ64-2）敷地地下水から有機フッ素化合物...

土壌・地下水汚染を巡る動向の中で現在、大きな関心事は、社会的関心が高い有機フッ素化合物（ＰＦＡＳ）に関連した情報と見直しに向けて検討が続いている土壌汚染対策法に関連する情報とに絞られると思われます。ＰＦＡＳについては本年４月より水道法に基づく水道水質基準が適用されることになり、水道事業においては本格的な規制が始まります。地下水を含む環境中のＰＦＡＳについては引き続き指針値に基づく経過観察が続けられ...

一般社団法人産業環境管理協会主催の「土壌・地下水汚染に関する基礎セミナー」（基礎２部：実務編）が2026年2月20日に開催されます。現地開催（AP浜松町）とZOOM（ライブ配信）によるハイブリット開催で、土対法3条・4条の徹底解説「法第3条及び4条に絞った解説」や地歴調査の基礎「地歴調査の流れを各段階に分けて説明」、土壌汚染状況調査（人為由来）「調査計画の実際」、「地下水調査について」、「自然由来...

環境省水・大気環境局環境管理課環境汚染対策室・鈴木清彦室長に聞く土壌・地下水汚染編土壌・地下水環境分野を巡っては、2024年9月に土壌汚染対策法の見直しに向けて始まった中央環境審議会における審議が大詰めを迎えているほか、依然として社会的関心が高まっている有機フッ素化合物（PFAS）への対応の行方などが注目されています。また、2050年ゼロカーボン社会実現に向けた動きも一層関心が高まっており、再生可...

ECO SEED（代表・名古屋悟）では現在、土壌・地下水汚染の電子専門紙「Geo Value」2026年新年号の広告を募集しています。◆環境省環境汚染対策室長インタビューや東京都担当官記事を掲載◆新年号では、土壌汚染対策法を所管する環境省環境管理課環境汚染対策室長のインタビューや東京都環境局土壌汚染担当官による記事を掲載いたします。土壌汚染対策法見直しの動向や東京都の環境確保条例見直しの方向性など...

環境省と公益財団法人日本環境協会は11月21日から「令和７年度土壌汚染対策セミナー（録画配信）：技術編」（後援：一般社団法人土壌環境センター）をオンラインにて開催しています。このオンラインセミナーは、土壌汚染対策法に基づく指定調査機関や土壌汚染対策施工事業者等を対象に、土壌汚染対策に関する技術的知識の普及を図ることを目的にしたもの。配信は令和8年2月27日（金）までとなっています。セミナーでは、「...

※この記事は土壌・地下水汚染調査・対策事業の電子専門紙「Geo Value」Vol.232（2025年11月24日）に掲載したものです。東京都環境局は11月18日、操業中の事業場に適用できる10件の「地下水汚染の拡大の防止技術」を認定しました。都では、狭あいな土地で施工できる 低コストで効果的な地下水汚染拡大防止の対策技術の確立・普及を図るため、「地下水汚染拡大防止技術の支援事業」を実施しており、...

◆自主調査の契機や措置種別にも注目を◆一般社団法人土壌環境センターはこのほど、「2024年度土壌汚染状況調査・対策に関する実態調査結果」をまとめました。それによると、受注件数は前年度比8％減の3,733件（307件減）、受注額は同6％減の860億円（51億円減）となっています。この調査は、同センター会員企業のうち対象企業91社（前年度93社）に対して実施したもので、回答企業は77社（同75社）、こ...

土壌汚染調査を確固たる事業に育てた20年土壌汚染対策法に基づく指定調査機関として土壌汚染調査で活躍する株式会社エイチテック（広島県福山市川口町1-16-35、岡田宏代表取締役）は昨年、社名変更して20周年を迎えました。２００４年に代表取締役に就任した岡田代表取締役は当時、社名変更とともに公共事業主体のビジネスから民間中心の土壌汚染調査への転換を決め、この２０年で土壌環境調査を確固たる事業に育て上げ...

◆エコプローブ協会・遠藤康之新会長インタビュー◆土壌汚染のサンプリング調査を行うボーリングマシン「エコプローブ」を保有する企業が集まって設立されたエコプローブ協会では、今年〈2025年〉6月の定時総会で遠藤康之新会長〈株式会社PEC代表取締役〉が選任されました。昨年設立20年を迎えた同協会の5代目会長となります。設立以降、高い技術力の維持で業界の信頼を得てきた同協会において新たな体制の下、どのよう...